ボランティア活動から学ぶグローバル社会と地域社会

私の予定が以下に決まった!(^^)!

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徳島大学教養教育　授業

常三島キャンパス　6-303教室

受講生２０名（１年生１９名、２年生１名）

知足庵にて

農作業　他

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先ずはボランティア活動から学ぶグローバル社会と地域社会だ

丁度１年前の６月、同じテーマで初めて授業した。

テーマは「学生が何を求めているか？」そこからスタートした。

だが、同じでは自分がつまらないので、今度はテーマから授業構築したくなった。

を結んでできた現実を観察してみる。

１.The University of Tokushima PEER LEARNING(Chinese)

 「ボランティア」の中に「学ぶ」ことも含まれるので、大学の中の国際交流も

第二次世界大戦後、戦後復興とボランティア組織の増加に直面して、ボランティア活動の調整と奨励方法についてユネスコで議論が行われました。1948年4月、国際ワークキャンプ組織会議が開催され、パリのユネスコ本部に設置され、国際キャンプのための調整委員会が設立されました。
1950年代から、ボランティア組織の数は、軍縮から健康と人権に至るまで、脱植民地主義から平和へと異なるテーマに触れ、世界中で増加しました。
1960年代初頭、CCIVSは当時の東欧の社会主義諸国の青少年組織と接触を始め、1970年代と1980年代には東西のボランティア青年交流を組織化する重要な中立基盤となった。1971年、CCIVSは国連ボランティアの創設にも関連していました。
1980年代、「鉄のカーテン」を横断する東西プロジェクトの数が増加した。1987年、CCIVSはペレス・デ・クエラーの国連事務総長より「平和のメッセンジャー」という称号を授与されました。
1990年代初めには、南北関係とアジア・ヨーロッパ関係がますます重要になった。それ以来、CCIVSは、国際的なボランタリーサービスの動きの発展に関する議論や交流のための品質基準の改善の場として知られていました。CCIVSメンバーは、国際ボランタリー・サービスに関連するインパクト、認知、政策に関する動きを反映して、異文化間対話、持続可能な発展、世界遺産、健康と紛争の5つの主要トピックについて今日働いています。

ICYE Japan
Branch of international organisation – ICYE
Contact Rina Matayoshi
E-Mailoffice@icye-japan.com
Websitewww.icye-japan.com
Telephone +81.353.89.50.41
Address #901 1-7-21 Kita-Shinjuku, Shinjuku-ku Tokyo 169-0074

Never-Ending International Workcamps Exchange – NICE
National organisation – Full member
Contact Kaizawa Shinichiro
E-Mail nice@nice1.gr.jp
Website www.nice1.gr.jp
Telephone +81.333.58.71.40
Address 2-1-14-401 Shinjuku Shinjuku-ku, 160-0022 Tokyo

SCI Japan
Branch of international organisation – SCI
Contact Hanae Tsujimoto
E-Mail sci-japan@sci-japan.org
Website www.sci-japan.org
Telephone +81.3.6750-2383
Address 5-30-3 Mianamikarasuyama, Setagaya-ku, Tokyo

日本のホストは１８６人いる。

徳島の知足庵に毎回来られる吉田さんもホストの一人

徳島で持続可能なコミュニティを作りたいですか？有機農場を支援したい人、日本

５．カウチサーフィン (The CouchSurfing Project)

 

有機農家であるホストと、日本全国・世界各国のウーファーをつないでいます。ＷＷＯＯＦのサイトを通し様々な人と友達になり、その関係性を深化させ、オーガニック生活を知り、新しい知見を得て、価値観の多様性を感じ、自分を向上させていくものです。家族のような気持ちで、何をしたら相手が喜んでくれるかをお互いが念頭に置きながら一緒に短い間生活します。
ホストとウーファーはお金のやり取りはしません。「食事・宿泊場所」と「力」そして「知識・経験」を交換します。

ワーキング・ホリデー制度とは，二つの国・地域間の取り決め等に基づき，各々の国・地域が，相手国・地域の青少年に対して自国・地域の文化や一般的な生活様式を理解する機会を提供するため，自国・地域において一定期間の休暇を過ごす活動とその間の滞在費を補うための就労を相互に認める制度です。 　我が国のワーキング・ホリデー制度は，1980年にオーストラリアとの間で開始されたことに始まり，1985年にニュージーランド，1986年にカナダとの間で開始されました。 　その後，1999年4月から韓国，同年12月からフランス，2000年12月からドイツ，2001年4月から英国，2007年1月からアイルランド，同年10月からデンマーク，2009年6月から台湾，2010年1月から香港との間で開始されました。更に，最近では2013年2月からノルウェーとの間で開始されています。（外務省ホームページより）

これがO教授が目指す方向性だろうと思える

国内では「健康と自然」を、海外にはさらに、「平和やコミュニケーションや文化」までテーマを広げる

ボルネオ学会における持続可能な農業学会と社会人と学生によるグループディスカッションもそうである。