浮かぶ人工島を造ろう

 国も人も、食料とエネルギーが自給自足できて初めて他国や他人と平等な友好関係が保て、何か飢饉や紛争にあった場合に自活できる。

 しかし、今の日本は食料とエネルギーを他国への依存率が高いので、その自由と安全度が低くなっている。

 そこで、世界島国の日本ではあるが、周りの海は広く、それを大いに活用できるようにすればきっと食料とエネルギーは自給自足できるようになる。また、欲をかいて輸出できるようにすることは逆に他国を従属させてしまうので、やめた方がいいだろう。

 友好な外交には、文化や技術は大いに輸出輸入することだが、基本的人権を保障する食料とエネルギーだけは自給自足が必須条件であろう、

 そこで、日本の広い海に浮かぶ大きな人工島を作り、そこで、畑と太陽光などの自然エネルギーを造ればいいと思う。

 人工島よりも浮かぶ島の方が建築費も安くすむ。この浮かぶ人工島は将来宇宙船のような研究にも役立たせることができるかもしれない。今の人間がその人工島で必要なものはすべてそこで生産消費できるような姿にすればよいからだ。

 こうした技術を可能にするのは、ミャンマーのインレー湖に浮かぶ村では浮き草を浮かべてその上にトマトやピーマンを栽培している。日本では屋上庭園もビル内に造れる水耕栽培だってある。

浮畑1

 海上は風力発電、また太陽光発電でもそれを編み目にすれば田畑とも併用できる。そして、海下では魚の養殖や潮流発電も可能である。

 沖縄の普天間基地移設問題だって、移転先が珊瑚礁を埋め立てする自然破壊するから問題になるので、もし、海上に巨大な空母つまり浮かぶ人工島を造れば安全かつ、どこでも移動可能である。

 巨大な浮かぶ人工島においては、天から降る水とそれが流れる地下水までも循環コントロールすることが可能になる。つまり、島に被せる土がすべて水の濾過装置にすることも可能になり、上下水道設備も整えるようになるだろう。

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一つになるということ

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 最近日本の政治がアベノミクスやら、その第4の矢のオリンピック東京招致成功と、経済成長まっしくらに進もうとしている姿がどうも私の生き方にはなじめない。もし、それが成功したとして、世界中がはたして喜べることだろうか?

 世界が日本に求めていることは日本の経済成長か? 日本が経済成長したら、喜ぶのは日本だけの自己満足でしかないではないか。

 世界の国196カ国を196人の地球人としてみたら、日本はGDP3位の金持ちで、しかももっと金儲けしようとしている姿にうつる。

 今世界が日本に期待していることは海に地下水から漏れる汚染水をすぐにブロックすることである。そして、チェルノブイルではなく、広島のように原爆ドームが福島第一原発になって、世界中の人がそこに集まって、平和の祭典のような、原爆原発からの解放であり、安心安全の祭典である。

 NO MORE ヒロシマ&フクシマ の宣誓のもと、「平和と安全の世界」のリーダーシップをとる日本の姿ではないだろうか。

 そのためには、経済成長を犠牲にしてまでも、世界の平和と安全に日本中が捧げる一心が世界が認める日本のリーダーシップであろう。

 汚染水漏れの嘘をついてまで、五輪招致をした安部首相が「日本は一つになった」と発言した。

 人の心が一つになる時は「同じ一つの願いを共有する時」である。安部首相にとって五輪招致を願った国民だけが日本人であったのである。

 スペインもトルコも東京よりも自国にオリンピックを招致したかったことは確実だろう。オリンピックのような国際競技の場合、各国が一つになることが重要ではない。世界が一つになることが平和への第一歩として重要なのである。

 ピンチはチャンスにもなれる!

 福島原発事故は世界的ピンチであるが、これから即脱原発して再生エネルギーに向かう世界的チャンスにもなりえる。

 確かに以前の東京オリンピックは戦後の経済復興へのチャンスになっただろう。しかし、2020年の東京オリンピックはそんな経済復興を辞退して、第一回福島安全オリンピックが開催できるように、日本が一つになって取り組めるように頑張る姿を世界にみせたら、きっと世界は一つになれるかもしれない。

 世界の希望は日本の希望、日本の希望は私の希望である。

現在88歳の影絵作家である藤城清治が福島原発の絵に挿絵した宮沢賢治の言葉

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「世界がぜんたい 幸福に ならないうちは 個人の幸福は あり得ない」

この宮沢賢治の言葉こそ、「人が一つになる」ということである。

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地方公共団体によるベイシックインカムの仕方

 国や日銀のような大きな組織がが急にベイシックインカムをするのは前例がないために難しいが、地方公共団体だったら、すぐにでも実践できる方法がある。

 地域通貨を発行する方法は何度もトライされたらが、それが使えるところが限られてしまうので、実現が難しかった。

 ならば、現通貨の日銀が発行している円で行えばどこでも使えるので問題がない。新貨幣を発行しなくても、現通貨の流通を変えることで可能である。

 ベイシックインカムにおいて、最も必要なのはその財源である。最も集めやすいと政治家は消費増税するが、それを1%あげたって、わずか年2兆円しか集まらない。しかし、物品の消費税ではなく、金融商品である通貨・株式・先物取引などの売買に消費税をかけたら、世界の通貨の為替取引だけでも一日の4兆ドル(400兆円)あるのだから、その1%だけでも一日4兆円の消費税を集めることができる。
つまり、ベイシックインカムのような大きな財源は金融商品の売買の消費税をとれば簡単に集めることができる。

 この金融商品の消費税のようなシステムを地方公共団体が導入すればベイシックインカムは実現できる。

 その方法は銀行の口座の電子マネーの出入りに1%のベイシックインカム地方税をかけ、そして、そこにベイシックインカム資金が振り込まれるようにするだけでいい。

 その銀行はその立地がその地方公共団体に属していればその条例でベイシックインカム税と配布がされると決めさえすればよい。

 例えば、私は山梨県民であるが、現金でもカードでもそこのスーパーで1万円買い物をすると、その売り上げは山梨県のスーパーに入り、そのお金は地元の山梨中銀に1万円入金されたとする。

 すると、山梨中銀は1%のベイシックインカム税100円を徴収し、全県民法人から徴収したベイシックインカム税の総合計を全県民法人の数で平等に分割し、その額をスーパーのその口座に振り込む。

 私は山梨中銀でおろした1万円をそのスーパーで使ったので、1%のベイシックインカム税100円徴収されるが、あとで、その口座にベイシックインカム資金が振り込まれる。

 そのため、銀行の取引額が多い金持ちから、少ない貧乏人への1%の流れができ、同時に平等なベイシックインカムが実現することになる。

 では、金融商品の取引ではどうだろうか?

 私は山梨中銀ではない東京にある大手の銀行の口座をもっていて、そこでカード取引している。
 その山梨には関係ない口座で例えば外国通貨売買を100万円したとする。そして、生活費として、その半額の50万円を中銀に振り込んだとすると、その1%がベイシックインカム税5000円かかり、それが集められ、また、ベイシックインカム資金として戻ってくる。

 ベイシックインカム税とベイシックインカム資金の差額で自分が平均所得の人かどうかもわかることになる。こうした税収と配布は銀行のオンラインコンピュターで自動計算され、実施可能であるので、地方公共団体職員や住民法人の手間もかからないで実現できる。

 簡単なので、私の住む山梨県で実施してくれないかなあ!

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思想を超えて仲良くできないものか

 意見が正反対だと、そこは険悪な場所になる。最悪は殺し合いにもなりかねない。以前、社会主義と自由主義が世界を二分していて、世界核戦争になるくらいに緊張したこともあった。

 こうした思想の対立を超えて、仲良く、お互いに相手の理解を深めようとする仲裁技術がもっと発展してもいいように思える。

 また、実際の喧嘩は思想の中身ではなく、その言い方、その人の人格を批判することでさらに喧嘩がひどくなってしまうことが多い。

 思想の対立は宗教の対立のようなところがあり、それを融合させることはまず不可能であろう。むしろ、信教の自由のように、それぞれの思想を尊重しあうような態度が和合できる道がある。

 また、自分の思想をどうしても押しつけようとしてしまうと、その真意は伝わらず、逆効果になる。そこで、やんわりと笑いを通じて伝えようとすると、相手をけなすジョークのようなものになると、やはり逆効果である。

 笑いは常に相手を尊重して伝えないと効果がない。相手を尊重する態度だけでも、相手は受け入れる安心感を持つことができる。

 無名の新人で脱原発をうったえて、参議院選挙にでた三宅洋平は落選したものの、16万票の支持をえたのは、その選挙活動が音楽ライブであったことだ。もし、これをストレートに言葉だけで選挙活動したら、見向きもされないだろう。

 音楽という文化活動は思い(思想であれ)を伝える表現の一つである。その音楽が相手に快い気持ちを与えるなら、その思いは伝わるが、不快音ならば逆効果で相手を遠ざけてしまう。

 内容が相手を不幸にするようなものであれ、相手を喜ばすような嘘をつくと、相手はその思いを受け入れてしまうのが詐欺商法でもあるし、一部当選した議員の選挙活動にもつながるところがある。

 人はなぜ騙されるか? これは中味よりも、上面や言い方が快く喜ばしいからであろう。

 批判が的を得ていても、不快だと伝わらない。どんなにいい商品でも、そのデザインが不快だと買わないのと同じである。

 理想は中味も上辺も快いものである。だが、そうした完全なものは非常にすくない。良薬口に苦しであり、甘きものはメタボにさせる。むしろ、醜い石ころを磨くとダイヤモンドの輝きのような表現技法がもっとも大事であり、それが思想を超えて仲良くさせる表現文化になるだろう。

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なぜ経済格差が拡がるのか?

 どんな商品もその価格は上がり下がりするが、貨幣そのものの数字はけして変わることはない。明治時代に1円は平成の1円と同じ数字であるが、その1円で交換できる商品は大きく変わる。

 貨幣は中央銀行が発行し、それを市中銀行に貸し、市中銀行は企業に貸し、企業は国民に貸し、借りた国民・企業・市中銀行が返済することで流通する。

 貨幣を貸し出す場合、プラスの利子を付けて返済をさせることで、貸し出す銀行はその利子で存続することができ、借りた企業はその利子以上の収益をあげることで存続できる。

 貨幣を貸し出す銀行は、利子を付けて返済できる能力がある企業しか貸し出さない。その能力とは担保資産のことである。もし、返済できなかった場合、その担保資産を安く手に入れることができるからだ。

 つまり、貨幣は担保資産がある企業や国民しか貸し出されない。担保資産がない企業や国民には自由経済競争には参加できない。

 そのため、資産のある金持ちは借金ができるために、さらに金持ちになり、資産のない貧乏人は借金ができないために、さらに貧乏になる。

 この経済格差の拡大は利子をつけた貸借貨幣流通システムが根本原因である。

 経済格差が極端に増大すると、社会不満がふくれあがり、暴動が起きるように、経済も混乱する。

 それは借金返済できない企業が倒産し、貸した銀行も破綻、就職できない国民の増大である。

 この場合、金融緩和政策で金利をゼロに近づけるが、それでも元本返済できない企業倒産が増大すると、銀行の貸し渋り、さらに不景気になる。

 世界の経済常識は貨幣の貸借はゼロ以上のプラスの金利でないと流通しないとしている。

 しかし、自然界におけるどんな商品も最後は崩壊するが、貨幣だけは崩壊しない。もし、商品のような貨幣だったならば、それはいずれ崩壊せざるをえない。貨幣を作る人間さえもいずれ死んで崩壊するのである。

 ならば、貨幣の貸借もマイナスの利子でされることがいずれ崩壊する商品にあった流通システムになれる。

 貨幣が国民の命を守る水のごとくであれば、天の雨は国民が持つ資産に関係なくすべてに平等に降って与える。

 水は水平を保つように、低きところに流れる。貨幣も水のごとくであれば、平等社会になるように、高き金持ちから低き貧乏人へと流れることになる。

 この水のような貨幣流通はマイナスの利子による貸借で可能になる。マイナスの利子で貸し出して存続できる銀行は無限に発行できる中央銀行だけである。中央銀行が天の水に当たる。

 そして、中央銀行は雨水のごとく、資産に関係なく国民すべてにマイナスの利子で平等に貸し出される。国民すべてに流れた貨幣水は商品の売買を繰り返すような波しぶきをする河川となって、もっとも低き海に貯蓄されるが、蒸発して中央銀行に元本返済される。

 マイナスの利子にあたる分は山のような金持ちから、谷のような貧乏人へと流れる水のような利息に当たる。

 それは金儲け(プラスの利子)する株式会社から、社会に奉仕(マイナスの利子)するNPO法人が増えることを意味する。

 実際に日銀がマイナスの利子で貸し出した貨幣を返済させる方法は預金利息の逆にすればよい。預金額から一定の利子で差し引かれ、それが日銀に戻されるようにするのは電子マネーの今では簡単にできる。

 すべての国民に最低限の生活保障を平等に与えるベイシックインカムができるのはマイナスの利子で貸し出し返済できる中央銀行しかできないし、それをするのは中央銀行の責務である。なぜなら、中央銀行は国民全体に貨幣を流通させることによって生活を豊かにさせることが目的であるからだ。

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